介護保険では福祉用具を使う事で自立を目指すために介護用品をレンタルする「福祉用具貸与」というサービスがあります。
母用に電動で起き上がりのできるベッドを買わなくてはと思った時に、ケアマネージャーさんから介護用ベッドはレンタルできるという事をききました。
それでは、介護保険サービスの1つ「福祉用具貸与」についてまとめました!
介護保険で福祉用具のレンタルができます
福祉用具とは、要介護者の自立の促進及び介助者の負担の軽減を図るための用具です。
例えば、背上げ式の電動ベッドであれば、楽に寝起きが出来たり、家に手すりがあれば、転倒を防ぐことができたり、足腰が弱くなっていても車いすを利用する事により、生活の場が広がったり、外出ができるようになったりと要介護者にとって自宅で安心して暮らすことができます。
このような福祉用具を介護保険を利用してレンタルすることができます。
要介護者の状態にあった適切な用具の選定を行うことにより、より快適な生活を送ることができます。
福祉用具の選定は、福祉用具貸与事業者が利用者本人、家族の思い、心身機能、生活動作能力、医療情報、環境情報、家族情報をもとに行います。
福祉用具貸与事業者には、福祉用具専門相談院が配置されており、利用者と家族をサポートしてくれます。
レンタルにかかる費用は1~3割負担
レンタル対象となるのは13品目
| 要支援1~2 ・ 要介護1~5 | ①手すり ②スロープ ③歩行器 ④歩行補助杖 ⑤自動排泄処理装置 (尿のみを吸引) |
|---|---|
| 要介護2~5 | ⑥車いす ⑦車いす付属品 ⑧床ずれ防止用具 ⑨特殊寝台 ⑩特殊寝台付属用品(介助ベルト含む)⑪体位変換器 ⑫認知症老人徘徊感知機器 ⑬移動用リフト(つり具の部分を除く) |
| 要介護4~5 | *⑤自動排泄処理装置(尿と便を吸引) |
①手すり
トイレや居室などに置くタイプもの(工事不要)
②スロープ
玄関など段差を超える車いす用のスロープなど(工事不要)
③歩行器
室内の移動用やリハビリ向けの歩行器、屋外歩行用の歩行器など
④歩行補助杖
松葉づえ、多点杖など
⑤自動排泄処理装置
交換可能部品を除く
⑥車いす
自走式車いす、電動車いす、介助用車いすなど
⑦車いす付属品
車いす用テーブル、クッション、パッドなど
⑧床ずれ防止用具
エアマット、シリコンマットなど
⑨特殊寝台
高さ調節や背上げ機能のある介護用ベッド
⑩特殊寝台付属品
ベッド用手すり、サイドレール、介護用ベルトなど
⑪体位変換器
体位を変えるのに役立つ専用パッドやクッションなど
⑫認知症老人徘徊感知機器
人の動きをセンサーで感知し通報する機器
⑬移動用リフト
電動式リフト、段差解消機、商工座椅子など
レンタルまでの流れ
ケアマネージャーまたは地域包括支援センターに相談
ケアマネージャーが福祉用具貸与事業者を紹介
福祉用具貸与事業者のカタログ等をチェック
利用者宅を福祉用具専門相談員が訪問し、利用者の相談にのり用具を選定・提案
福祉用具貸与事業者が福祉用具を納品し、利用者との適合性をチェック
レンタルする用具を決定し、利用者と福祉用具貸与事業者が契約
レンタルサービス開始
レンタルと購入の比較
福祉用具は、身体の状態により、適切なものを選定することが好ましいので、購入した場合は、身体の状態に合わなくなれば、不要なものになってしまいます。介護保険が適用になる福祉用具であれば、月額の利用者負担額を想定年数で算出し、実際に購入した場合の金額と比較してみましょう!
例えば、介護用電動ベッドの場合、ある程度のものを購入すると12万~20万円位かかります。介護保険でレンタルした場合は、月額1千円とすると、12万円の購入価格で、120カ月10年間レンタル可能となります。
レンタルの場合は、事業者が定期的にメンテナンスを行ったり、不具合があれば交換もしてくれますので、介護保険が利用可能な人であれば、利用年数によってはレンタルが購入するよりも安くなると判断できます。
まとめ
残念ながら介護度は悪くなる事はあっても、あまり良くなる事ありません。レンタルであれば、体の状態に合わせて介護用品を気軽に変えていける事が大きなメリットだと思います。
このサービスを利用するためには、ケアマネージャーに相談します。理学療法士などのアドバイスも受け、適切な用具を選びましょう!
用具をレンタルするためには、業者との連絡は通常ケアマネージャーが行います。
業者を決めて契約するときは、レンタル条件や定期的に点検・交換をしてくれるかなどメンテナンス方法についても確認してくださいね。

